求められる健康経営
いま自社の企業価値を高めるために有効とされる施策のひとつが「健康経営」です。
「健康経営」とは、経済産業省と日本健康会議が主催する健康経営優良法人認定制度で、従業員の健康管理を経営的な視点で捉えた戦略的に実践する仕組みづくりのことです。
健康経営は少子高齢化による人手不足対策や従業員の生産性や創造性の向上、定着率の改善、休業補償コストの抑制などにも貢献します。
人材確保が困難な近年においては、企業のイメージアップは不可欠であり、喫緊の経営課題であると言えます。
CTCでの取り組み
CTCは様々な健康経営施策を実行しており、ウェアラブル端末の展開やがん対策、朝型勤務制度や勤怠データの厳密な管理など働き方変革含め複合的な施策に取り組んでいます。
また、自社でも健康管理クラウド (Growbase)を導入しており、このシステムによって社員の健康管理に関する業務工数を大幅に削減しました。
健康経営の考え方
健康経営は「トップダウンによる方針策定、コミット」、「健康状況の可視化」、「健康状況の分析」、「事後措置・各種施策の実行」、「効果測定、評価・改善」のステップでPDCAサイクルを回し実行するのが有効ではないかと思います。
現在、様々な健康アプリやウェアラブル端末などが市場にあふれておりますが、あくまでアプリやシステムはツールでしかないため、システムを導入したからといって従業員が健康になるわけではありません。
システム導入の検討時にはシステムを実際に使う体制面・運用面の整備や、施策の検討、何を目的にシステムを導入するのかなどをセットで検討し、上記PDCAサイクルを実行し続ける必要があります。
CTCはシステム提供だけではなく、このステップをトータルに支援する健康経営ソリューションとして「ウェルネス ワークスタイル」を展開しております。
業種業態を問わず、ニーズに合わせたソリューションを展開していますので、もし健康管理システムの導入を検討されているお客様がいらっしゃいましたら一緒に考えてみませんか。